ビットコインで稼ぐ!

仮想通貨,暗号通貨で稼ぐ

ビットコイン稼ぐ方法まとめ ― 【2017年11月 最新版】

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ビットコイン投資をはじめてもうすぐ1年が経とうとしている。

僕が最初にビットコインを買ったときは1ビットコイン=9万5千円だった。

今では80万円近い価格となり、約8倍と高騰している 

ここまで上がるとは正直思ってもいなかった。想像を超えるスピードでデジタルマネー・ビットコインの普及が進んでいる。

 ここではビットコインで稼いだ経験をもとにビットコインで稼ぐ方法について説明していく。

 

 

ビットコインとは

電子マネーの一種、ただし発行元が存在しない。

日本では仮想通貨と呼ばれるが、正確には「暗号通貨(クリプト・カレンシー)」と呼ばれる。

2009年にサトシ・ナカモトという匿名人物の論文から誕生した。

銀行、国を頼らず自由な経済活動を目的として実験的に作られた。

ビットコインはメール送信のようにインターネットを介して送受金できるため、国を超えて取引できる。

そして銀行や企業のサービスの10分の1以下の送金コストで、送金後即時に相手へお金を送ることができる。

発行枚数が限られている。

国や銀行や会社が発行している紙幣、電子マネー、ポイントサービスとは異なり、発行枚数を増やして価値を下げるようなことはできない。紙幣、電子マネー、ポイントサービスの場合、企業、銀行が倒産したり国が無くなればアウトだが、ビットコインは発行元がないため影響を受けず残り続ける。

希少性の高い金と似た特徴があるためデジタルゴールドと呼ばれる。

枚数が限られているから、需要に応じて価格が上がる仕組みになっている。

 

ビットコインの根幹技術「ブロックチェーン」とは

ビットコインは「ブロックチェーン」技術を使用した世界初のデジタル・マネーということで非常に評価が高い。

ビットコインのブロックチェーンとは、 ビットコインをどのアドレスからどのアドレスに送ったということが記録されている履歴(データベース) 。

データは一つの場所に保存されているのではなく、 取引記録は、ビットコインネットワークに参加しているコンピュータに分散されて保存される。

ブロックチェーンは、取引記録(トランザクション)を一つのブロックにまとめて、そのブロックをチェーン (鎖) のようにつなげて保存したもの。

チェーン状に繋げることによって、のちにデータを変更、改ざんすることが実質不可能になる。

 

ビットコインとマウントゴックス

日本でビットコインが怪しいと思われている最大の事件。

ビットコインを取り扱っていたマウントゴックス取引所代表が「ビットコインが盗まれた」と会見で発言し、価格が大暴落した。

後の調査で「マウントゴックス代表のビットコイン横領事件」とわかり、ビットコイン自体の暗号技術に問題がないことが判明したため、ビットコインは再び価格を上昇させ、現在に至る。

この事件を例えるなら銀行が預かった現金を横領したから預けてあった円に価値がないと言うようなもの。日本警察の調べでビットコイン自体に問題がなかったことがハッキリしている。

 

ビットコインの稼ぎ方

ビットコインで稼ぐ方法は大きく分けて3つあります。

  1. キャピタルゲイン(売却益)
  2. マイニング(採掘)
  3. ビットコイン以外の仮想通貨に投資

 

キャピタルゲイン(売却益)で稼ぐ

ビットコインはキャピタルゲイン(売却益)で稼ぐことができる。

基本的に需要が増えるほど価格が上がるので、ビットコイン払いに対応する店舗、ネットストア、娯楽サービスがビットコイン払いに対応すれば価格が上がる。

ビットコインはクレジットカードとは違い自分たちの個人情報を相手に受け渡す心配がない。そのためインターネットサービスと相性が良い。

 

ビットコインを取り扱う取引所、ATMが増えるほどビットコインを購入できる場所が増えるため価格が上がる。

またビットコイン全体の送金量が増えるほど、ビットコインを持っている時間が増えるので価格が上がる。

 

価格が上がった時に売却することで売却益を稼ぐことができる。

 

(2)マイニングで稼ぐ

 

ビットコインはマイニング(採掘)で稼ぐこともできる。

ビットコインではブロックの記帳、承認をマイニングでおこなっている。

ビットコインによる1つの取引が行われた時、非常に難解な数式を一番速く計算し、 取引を成立させた人に、その計算処理に対する報酬として、ビットコインが支払われる。

マイニングは高性能なパソコン、高額な電気代が必要となるため、中国など「電気代」と「機械代」が安い国で盛んに行われる。

日本企業もGMOやDMMなどがマイニング事業へ乗り出しているが、電気代が安く、寒い国 (マイニングは高度な計算なのでパソコンの排熱が問題になる) で行っている場合が多い。

専門知識も必要なので、個人ならビットコインマイニングで稼ぐより直接投資して値上がりに期待した方が見返りは大きいと言われる。

 

マイニングはいつまでできるか

1ブロックの記帳、承認にかかる時間が約10分。これをもとに考えると、すべてのブロックを記帳、承認できるのは2140年頃と計算されている。

 

 ビットコインの価格はマイニングで決まる?

ビットコインのマイニングは「電気代」と「機械代」がかかる。

大手マイニングプールになれば人を雇ってマイニングするので「人件費」も必要だ。

非常に高額になるので、マイニングをしたマイナー達はその費用を上乗せして売る。

かかった費用が、ビットコインの価格の裏付けになっている。

 

ビットコインの「半減期」とは

ビットコインは4年に1度「半減期」と呼ばれる周期に入ると、マイニング報酬が半分になるようプログラムされている。

2009年にマイニング報酬は 1ブロック = 50BTC だったが、2017年には 12.5BTC しか貰えなくなった。

マイニングを行うマイナー達は、自分たちが掘ったコインを今まで通り売ると赤字になってしまうので、当然高く売るようになる。

半減期はビットコインの価格高騰に大きく寄与している。

 

(3)ビットコイン以外の仮想通貨へ投資する

ビットコインの仕組みを参考に作られた「ビットコイン2.0」と呼ばれる仮想通貨がある。

また、ビットコインとは違い特定の目的のために会社がブロックチェーンを利用し独自発行した仮想通貨もある。

 

代表的な通貨は

イーサリアム

リップル

ライトコイン

ネム

ダッシュ

モネロ

などがある。

例えばイーサリアムは「スマートコントラクト」と呼ばれる仕組みで従来の契約を変えてしまった。

 何か契約する時、従来のような信頼できる第三者機関を必要とせず、ブロックチェーンの記録だけで契約書、債務履行までを行うシステムを実現している。

これらの通貨は従来の金融社会の常識を破壊するほどのアイディア、取り組みである、実用段階に入っている通貨はまだないが、そのため価格が安く、値動きも激しい。ビットコインよりハイリスクだがリターンが大きい。

 

信用取引で稼ぐ

ビットコインは信用取引で稼ぐこともできます。

信用取引ならビットコインを保有していなくても、ビットコインを借りて高いところで売り、安く買い戻す、信用売り(空売り)で差益を稼ぐこともできます。

 

ビットコインの購入方法

ビットコインは取引所と呼ばれる場所で買うことができます。

おすすめは売買手数料が安い ザイフ です。

以前はコインチェック、ビットフライヤーがオススメでしたが、ビットコインの価格上昇に伴い、スプレッド(価格差)が高くなってしまっているので、売買したときに多くの手数料が必要になってしまいました。

ザイフ は売買手数料が安く、最近になってビットコインの取引高も増えてきたので、とても良い取引所になっているのでおすすめです。

ビットコインは最小1000円から購入できるので、株と違って資金が少なくても参加しやすい特徴があります。

 

 なぜ1ビットコイン=○○万円もするのか

実体のない電子マネーの価格が上がり続けることを不思議に思っていないだろうか?

しかし、ビットコインの価格が○○万円になるのは不思議ではない。

旧来の日本円も需給応じて価格が変わっている。

例えば明治政府が誕生し、円が生まれたとき、1ドル=1円だった。

これが円価値がその時代ごと変わり、今では1ドル=80円〜120円程度になっている。

現在の100万円と昔の100万円はまったく価値が異なるのはよく知られていると思う。

銀行や国がそれだけ円をたくさん発行して円の価値を下げたと言える。

逆に金、ゴールドは価値が年々上がっている。

1990年で1900円だった金は2017年には4600円と価格が上がっている。

これは無限に増やすことができず、希少性があるから価格が上がるのだ。

 

国や銀行がいくらでも貨幣を刷れるのであれば、価格は下がってしまう。

ビットコインは勝手に刷ることができない。

発行上限が2100万枚と最初から決められている。

枚数が限定されている。これが価格が上がる大きな仕組みになっている。

 

「通貨の交換」で使われたビットコイン

ビットコインは実験的な通貨であった。通常なら通貨としての漠然とした「信用」が得られずそのまま消えていくデジタル・マネーだっただろうと言われる。

しかし、ビットコインは2013年に大きな追い風を受けることになる。

キプロスの金融危機

2013年にキプロスは金融機関の経営が悪化し、キプロス政府はEU諸国へ公的支援を要請する。

EUは支援の条件として58億ユーロの捻出などを条件とし、「預金税」という銀行に預けてある国民のお金を税金として持っていく暴挙に出た。

「預金税」は実施され、預金封鎖は2週間に渡り、封鎖解除後も引き出し制限が設けられるなど、預金者を苦しめた。

不当な搾取に怒った国民は、銀行、国に頼らない通貨を強烈に求めることになる。

その時「預金税」対策に最も有効であると注目されたのが「ビットコイン」だった。

ビットコインは国や銀行を介さず、インターネットで自由に国をまたいで取引できる。

また、ビットコインからドル、ポンド、円などに交換も容易だった。

預金封鎖されていても、ビットコインを持っていた人は、ビットコインATMからお金を引き出すことができたことも大きな話題になった。

 

キプロス金融危機はビットコインが「通貨の信用」を得るきっかけとなる、2013年3月に4千円だった価格が暴騰、2013年10月に12万円まで上昇した。

 

中国元からドルへの交換通貨

2013年、中国は「元→ドル」への交換制限を厳しく規制していた。

しかし、「元→ビットコイン→ドル」は規制の対象外であった。

ここで「ドルと交換する抜け道」としてビットコインが使われることになる。

中国ユーザーは中国元からビットコインを買い、国外のドルと交換できるビットコイン取引所へ送る、そこでビットコインをドルへ交換、引き出すことで規制を潜り抜けて中国元からドルへ交換できた。

ビットコインでの送金が増えるとドルへ換金される間の瞬間であってもビットコインは価格が上昇することになる。

ビットコインで送金が増えるほどビットコインの価格が上がる結果になった。

これが投機を呼び、価格が大きく上昇したと言われている。

「ビットコインは元にもドルにも交換できる」ので、さらに通貨として信用を獲得した。

2013年に起きたこの2つの出来事がビットコインを世界中に知らしめるきっかけとなった。

ビットコインを日本で初めて法律で規定した改正資金決済法が施行

2017年4月1日に日本で改正資金決済法が施行された。

おもに仮想通貨取引所に対する利用者保護を目的とする規制で、これによって日本でビットコインが大きく広がりを見せる。

価格は大きく上昇し、2017年4月に12万円だった価格が2017年10月に70万円まで上昇した。